本数は供給力と改善体制で決める
適切な月間動画本数は、一律には決まりません。検証したい企画数、撮影できる素材量、社内確認の速度、投稿後に改善する体制で決めることが重要です。
この記事では、次の点を整理します。
- 月10本・15本・30本で変わる運用の進め方
- 自社の体制に合う本数の選び方
- 発注前に代行会社へ確認すべき項目
投稿本数だけを増やしても、テーマが重複したり確認待ちが続いたりすると、検証の質は上がりません。先に制作から改善までの流れを回せる本数を定めます。
10・15・30本の運用差
本数の違いは投稿頻度だけでなく、月内に試せる企画数と社内工数にも表れます。まず、自社が継続して供給できる素材と確認時間を基準に比較してください。
比較前に、次の3点を押さえます。
- 向く条件：投稿頻度よりも、撮影・出演・承認を継続できる体制を優先する
- 総額で見る注意点：本数だけでなく、企画から分析までの担当範囲をそろえる
- 見積もりで確認する項目：動画1本の定義、撮影回数、投稿作業、改善提案の範囲を確認する
投稿頻度と企画検証量
制作供給と改善サイクル
表は横に動かして確認できます
キーワークス株式会社の公開プランでは、ショート動画の本数に応じて撮影回数も月1回・2回・3回と設定されています。これは、本数が編集作業だけでなく、撮影供給力と連動する確認例です。撮影回数は会社やプランで異なるため、一般的な必要日数としては扱えません。
出典・確認日：https://keyworks.jp/price/（2026年9月10日）
表の条件を満たせる企業なら、本数を増やす選択肢があります。一方、出演者や素材が不足する場合は、投稿枠を増やす前に制作の供給体制を整える方が現実的です。
自社に合う本数を選ぶ
本数は「今月に作れる量」ではなく、「翌月以降も改善しながら続けられる量」で選びます。社内の協力者と承認フローも含めて判断しましょう。
月10本が向く企業
まず発信の型、出演者、ターゲットの反応を確立したい企業に向きます。撮影協力者や提供できる素材が限られる場合にも、企画ごとの反応を落ち着いて確認できます。
承認に時間がかかる企業も、少ない本数から始める方が投稿の滞留を避けやすくなります。最初は、反応を見る企画と事業理解を促す企画を分けて設計します。
月15本が向く企業
複数の企画軸を並行して試しながら、制作品質と継続性の均衡を取りたい企業に向きます。企画、撮影、確認を毎月一定のリズムで進められることが前提です。
例えば、商品・サービスの理解、現場の様子、よくある質問のように切り口を分けます。どの企画がプロフィール遷移や問い合わせにつながるかを比べやすくなります。
月30本が向く企業
日次に近い投稿を維持する目的があり、撮影協力、素材提供、確認を継続できる企業に向きます。同一テーマを量産するのではなく、複数の切り口を供給できることが必要です。
本数を増やす判断は、勝ち筋の企画が見え始め、撮影・出演・承認を供給でき、分析結果を翌月企画へ反映できる場合に限ります。
動画テーマが重複する、現場の協力が続かない、確認待ちで投稿が止まる場合は、本数を増やす段階ではありません。CTAや遷移先が未整備で集客行動を測れない場合も、導線の整備を先に行います。
本数の定義をそろえる
提案書の「月○本」は、会社ごとに数え方が異なる場合があります。同じ本数でも、実際の制作量や運用範囲が違うため、契約前に単位を統一してください。
確認する項目は以下です。
- ショート動画だけか、静止画やストーリーズも含むか
- 1本当たりの尺はどの程度か
- 同じ動画のクロス投稿を何本として数えるか
- 投稿用の素材支給と編集済み動画の納品を区別するか
株式会社Milestoneは、月10投稿と月15〜30投稿で対応業務を分けて案内しています。本数比較では、投稿数だけでなく、対応SNSや日常運用業務も同じ条件でそろえる必要があります。
制作範囲も分解して見ます。企画・台本、撮影、出演者調整、編集、サムネイル、キャプション、投稿設定、コメント・DM対応、レポート、改善提案は別の業務です。
増やす前に詰まりを特定する
動画本数を増やす前に、既存の投稿データからボトルネックを特定します。本数不足ではない課題を、本数増加で解決しようとしないことが大切です。
- 企画パターン別に、視聴維持、プロフィール遷移、問い合わせを確認する
- 反応の良い企画に再現性があるかを判断する
- 素材不足、導線不足、承認停滞のどれが主な課題かを分ける
- 課題に対し、本数増加が有効か、制作工程の改善が先かを決める
当社の匿名運用案件には、最高1,070万再生の運用案件があります。計測期間と対象媒体は非公開で、指標は動画の再生回数です。この数値は個別案件の参考値であり、再現や成果を保証するものではありません。
再生数だけで集客成果は判断できません。企画を検証し、導線を整え、分析結果を次の制作へ反映する運用設計が必要です。
発注前に質問する項目
契約前には、動画本数を制作工程へ分解して質問します。回答を並べることで、各社の提案を同じ条件で比較できます。
表は横に動かして確認できます
加えて、企画・撮影・出演者調整・編集・投稿設定・コメントやDM対応のうち、誰が担うかを明確にします。自社側の担当者、素材の提出期限、承認者を決めてから発注すると、想定外の作業を減らせます。
見積比較では、各社へ同じ質問を送り、回答を同じ表へ転記してください。本数ではなく、社内の供給能力と改善体制に合う提案を選べます。